太田達也の作品一覧

作品数 84 件
「収益認識会計基準と税務」 完全解説

「収益認識会計基準と税務」 完全解説

税務研究会出版局(2018年10月15日)
会社法決算書作成ハンドブック〈2018年版〉

会社法決算書作成ハンドブック〈2018年版〉

商事法務(2018年03月09日)2017年3月期の最新事例をアップデートするとともに、会計基準等の改正事項をフォローし、収益認識基準への対応を追加した。経理および財務担当者、法務および総務担当者、会計士および弁護士・税理士などの会社法決算実務に携わる担当者必携の一冊。
仮釈放の理論――矯正・保護の連携と再犯防止

仮釈放の理論――矯正・保護の連携と再犯防止

慶應義塾大学出版会(2017年12月19日)仮釈放から自由刑のあり方を考える。 仮釈放の原理や正当化根拠に立ち返り,仮釈放や保護観察の制度を理論的に考察。 科学的検証のない政策に十分な効果は期待できないが,原理原則のない政策は無軌道となる。 将来に亘って妥当性を有する仮釈放制度の理論的支柱を構築する。
テキスト 司法・犯罪心理学

テキスト 司法・犯罪心理学

北大路書房(2017年07月24日)本格的に本物の犯罪心理学を学ぼうとする人のための重厚でかつ骨太な教科書。 「犯罪行動」「捜査・防犯・矯正」の2部構成。第Ⅰ部では,殺人,暴力,テロリズム, 強制わいせつ,子どもに対する犯罪,ドメスティック・バイオレンス,ストーキング,少年非行,窃盗,強盗,放火,サイバー犯罪,といった犯罪行動について,最新の研究やデータを報告。第Ⅱ...
会社法決算書作成ハンドブック〈2017年版〉

会社法決算書作成ハンドブック〈2017年版〉

商事法務(2017年03月02日)最新の法令・会計基準に準拠し、豊富な事例とひな型を盛り込んで実務対応を解説した必携の実務マニュアル。
「固定資産の税務・会計」完全解説

「固定資産の税務・会計」完全解説

税務研究会出版局(2016年06月21日)
「消費税の軽減税率」完全解説

「消費税の軽減税率」完全解説

税務研究会出版局(2016年04月28日)
リーディングス刑事政策

リーディングス刑事政策

法律文化社(2016年04月26日)第一線の研究者が、これまで蓄積されてきた膨大な知見を俯瞰し本文献を詳説。主要領域の理論的到達点と課題を確認・継承。
会社法決算書作成ハンドブック〈2016年版〉

会社法決算書作成ハンドブック〈2016年版〉

商事法務(2016年02月18日)最新の法令・会計基準に準拠し、豊富な事例とひな型を盛り込んで実務対応を解説した必携の実務マニュアル。2016年版では、2015年3月期を中心とした最新事例にすべて差し替えたほか、改正会社法の改正を受けた会社法施行規則および会社計算規則の改正を踏まえて大幅な加筆・修正を行う。
取締役・監査役必携 株主総会の財務会計に関する想定問答〈平成27年版〉

取締役・監査役必携 株主総会の財務会計に関する想定問答〈平成27年版〉

清文社(2015年03月12日)株主総会において最も重要・難解な「財務会計分野」に特化した画期的Q&A集!「キーワード」で問答の要点がズバリわかる!「法務根拠」「関連問答」など周辺知識も充実!
会社法決算書作成ハンドブック〈2015年版〉

会社法決算書作成ハンドブック〈2015年版〉

商事法務(2015年02月20日)最新の法令・会計基準等に準拠し、豊富な事例とひな型を盛り込んで実務対応を解説した総会・経理担当者、監査役等必携の実務マニュアル。2015年版では、会社法の改正を受けて大幅に加筆。特に、実務上、注目されている「社外取締役を置くことが相当でない理由」の開示については詳しく解説。
決算・税務申告対策の手引

決算・税務申告対策の手引

税務研究会出版局(2014年12月16日)決算に必要なポイントを完全網羅!